地域共創ラボ2020参加受付開始のお知らせ | 一般社団法人長野ITコラボレーションプラットフォーム | NICOLLAP | 信州ITバレー構想

2020.09.15

地域共創ラボ2020参加受付開始のお知らせ

TOPトピックス地域共創ラボ2020参加受付開始のお知らせ

地域共創ラボ2020の申し込み受付を開始しました。

本年度のプログラムは、より実践的な事業共創プログラムとして、具体的な地域課題を題材にしたワークショッププログラムを展開していきます。

まずは10月6日（火）開催の無料オンラインプログラムにご参加ください。

詳細はこちら

2019.11.27

「地域共創ラボ」講師紹介 #2｜末吉　隆彦氏 (クウジット株式会社)

おカネの貨幣観を見直して持続可能なまちづくりを！地域共創ラボStage.1 第2回講師を担当いただくクウジット株式会社末吉隆彦氏に、テーマである“「地域とお金」の未来”に込めた想いについて伺いました。多くの方 […]

2020.12.28

「システム×デザイン思考」実践講座　開催のお知らせ

長野初開催！実在する技術シーズをベースに「システム×デザイン思考」で、新事業構想のアプローチを体感する実践講座を開催します。本気でイノベーションを起こす方法を学びましょう！ 2021年1月9日（土）10：00〜12：00 […]

2020.03.05

善光寺大勧進への観光支援プログラムの提供を開始

長野ITコラボレーションプラットフォーム（NICOLLAP）は、スポットツアー株式会社のデジタル観光ツアーアプリ「SpotTour」と連携し、善光寺大勧進の観光支援プログラムの提供を開始しました。デジタル観光ツアーアプ […]

2020.02.20

地域共創ラボ『成果発表会』のお知らせ → 一般参加の受付中止

1月29日にご案内しました地域共創ラボ「成果発表会」ですが、新型コロナウィルスの感染拡大を懸念し、一般の方の参加の受付を中止させていただくことになりました。公開方法は現在検討中です。決定次第、再度ご連絡いたします。 ※以 […]

2020.02.26

「地域共創ラボ」レポート#7 | Stage-2 第4回 –「マーケソン」

成果発表会前最後のワークショップとなった第4回「マーケソン」。各チームが前回のアイデアを大幅にブラッシュアップしてこの日を迎えました。なお、当日は新型コロナウィルスの感染拡大を懸念し、一般の方のオブザーバ参加をお断りさせ […]

2020.01.09

地域共創ラボ Stage.1 レポート

イノベーションの創出による「かせぐまちづくり」の実践をテーマにスタートした地域共創ラボ。これまでに前半のStage.1が終了。仕事・お金・リスク（災害）を切り口に、職種も肩書きも異なる総勢約80名の方々と共に地域の課題に […]

2019.09.04

NICOLLAP 会員のBJIT とシソーラスが業務提携し合弁会社「nicolab」を設⽴
2019 年11 ⽉にバングラデシュ現地ツアーを企画し参加者の募集開始

共同事業の第一弾として、2019年11月11日から現地2泊3日の行程で「バングラデシュ現地ツアー」を企画し、参加者の応募を開始しました。

2020.11.19

長野スタートアップカフェvol.01開催のお知らせ

コロナ禍で、働き方・暮らしへ様々な影響が出ています。自分のこれからのキャリアについて考えた方も多いはず。だからこぞ、自分のやりたいこと・ありたい姿でチャレンジする「起業・創業」の選択肢に向き合ってみませんか？今年度から長 […]

2019.10.30

「地域共創ラボ」イノベーション創出プログラムの受付を開始しました

「かせぐまちづくり」実践の場として企画した「地域共創ラボ」イノベーション創出プログラム参加者の募集を開始しました。初回11月20日（水）から年内に3回開催するステージ1では、「”話そう”まちの未来」をテーマにしたワーク […]

2020.12.24

「信州アクセラレーションプログラム2020 Demoday 成果報告会」　開催のお知らせ

イノベーティブな創業を約６ヶ月間伴走支援する、『信州アクセラレーションプログラム』の成果報告会を開催いたします。詳しくはこちら

2019.10.07

日本ユニシス
まちの新しい未来とイノベーション創出を目指す拠点として
『地域共創ラボ』を長野県に開設

NICOLLAPの理事企業である日本ユニシスは、まちの新しい未来とイノベーション創出を目指す拠点として、長野県に『地域共創ラボ』を開設します。

2020.11.30

信州 Social Innovation Daytime Pitch 2020のご案内

地方創生・地域課題の解決の場では、地域の資源を活用することに加えて、東京などの大都市部の人材や企業が持つ資源も取り入れて、共創による地域づくりを行っていくことが試されています。長野県では、41の企業・団体との「包括連携協 […]